上新電機（8173） – 2022年３月期 決算説明資料

2022年3月期(2021年度)決算説明資料2022年5月6日上新電機株式会社[目次]・決算ハイライト・2021年度(2022年3月期)決算の概要・2022年度(2023年3月期)通期予想・中期経営計画 ≪JT-2023 経営計画≫ の進捗について・サステナビリティ経営の推進・トピックス2022年3月期 決算ハイライトトピックス内 容■新型コロナウイルス感染症の影響売 上は継続売上高 4,095億円（前年比△8.8％）営業利益 88億円（前年比△46.3％）■ＥＣ事業は堅調に推移ＥＣ事業売上高758億円（前年比105.8％）2022年3月期は新型コロナウイルスの影響で断続的な緊急事態宣言の発出により昨年4月25日から5月31日までの最長37日間、最大100店舗が休業。夏季商戦についても天候不順に見舞われ季節商品の販売が振るわず。史上初の無観客開催となった東京五輪・パラリンピックも消費喚起に繋がらず、個人消費は低迷。年明け以降は新型コロナウイルス（オミクロン株）感染症が拡大し、まん延防止等重点措置の発出で再び厳しい消費環境。ロシアのウクライナ侵攻による燃料価格等の高騰や、急速な円安の進行を原因とした消費マインドの冷え込み。なお、ＥＣ事業については底堅く好調に推移。支 出利 益デジタル販促へのシフトが進み販売費及び一般管理費（以下販管費という）は減少するも将来に備えた人的資本やシステム関連への積極的な投資は継続。店舗関連支出も一定程度あり、販管費率はやや上昇。経常利益は、営業外収益として新型コロナウイルス感染症支援対策の補助金等の受給により97億円。特別損益は、昨年度のような大阪日本橋地区再開発等の大規模な減損もなく最終損益である当期純利益(※)は63億円を確保。※ 親会社株主に帰属する当期純利益1 / 252021年度(2022年3月期)決算の概要 –1連結損益計算書（百万円）売上高うち店頭販売うちｲﾝﾀｰﾈｯﾄ販売その他売上総利益営業利益経常利益販売費及び一般管理費当期純利益(※1)1株当たり当期純利益(円)2021年3月期売上比2022年3月期売上比増減増減率予想比(※2)100.0%△39,612△10,491449,121358,60771,70618,807112,15095,60016,55016,5558,873331.62100.0%79.8%16.0%4.2%25.0%21.3%3.7%3.7%2.0%-409,508324,66575,8908,95198,42789,5438,8849,7016,391238.7879.3%18.5%2.2%24.0%21.9%2.2%2.4%1.6%-△33,9414,184△9,855△13,722△6,057△7,665△6,853△2,481△92.84△8.8%△9.5%5.8%△52.4%△12.2%△6.3%△46.3%△41.4%△28.0%△28.0%―――――△3,115△2,298△1,608△60.11※1 親会社株主に帰属する当期純利益※2 2022年3月期の連結業績予想(2021年4月1日～2022年3月31日)との比較2 / 252021年度(2022年3月期)決算の概要 –2貸借対照表(百万円)流動資産有形固定資産無形固定資産固定資産資産合計（ご参考）72,1192,50228,892103,514210,3212021年3月期 2022年3月期増減(百万円)2021年3月期 2022年3月期増減106,807107,515707 流動負債73,3001,181 固定負債79,57131,44778,046△1,52440,7292,405△96 負債合計111,018118,776投資その他の資産34,1955,303109,9026,387 純資産合計99,30398,641217,4177,095 負債純資産合計210,321217,4179,2827,757△6617,095有利子負債合計35,11940,0174,898 ﾈｯﾄ有利子負債合計26,35137,65611,305キャッシュ・フロー(百万円)※ ネット有利子負債合計：有利子負債－現金及び預金2021年3月期 2022年3月期増減営業活動によるキャッシュ・フロー (ａ)25,8361,442△24,394投資活動によるキャッシュ・フロー (ｂ)△6,118△9,573△3,455（フリーキャッシュ・フロー (ａ) ＋ (ｂ)）19,718△8,130△27,848財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物の期末残高△14,4338,6181,8732,36016,306△6,2573 / 252021年度(2022年3月期)決算の概要 –3品種別売上高【主な品種の前年同期比】120.7%91.5%91.7%91.5%92.0%90.8%87.8%81.4%120.0%100.0%80.0%60.0%40.0%20.0%0.0%テレビ冷蔵庫エアコンパソコン携帯電話洗濯機・クリーナー電子レンジ・調理器具ゲーム・模型・玩具・楽器4 / 252022年度（2023年3月期）通期予想うちｲﾝﾀｰﾈｯﾄ販売75,89018.5%（百万円）売上高営業利益経常利益当期純利益(※1)1株当たり当期純利益（円）※1 親会社株主に帰属する当期純利益2022年3月期売上比2023年3月期売上比増減増減率409,508100.0%420,000100.0%10,4928,8849,7016,391238.7880,00010,00010,0007,0002.2%2.4%1.6%-261.4919.0%2.4%2.4%1.7%-4,1091,11629960922.712.6%5.4%12.6%3.1%9.5%9.5%売 上 高増収（約104億円）営業利益増益（約11億円）・新型コロナウイルス感染症の新たな変異株の拡大、サプライチェーン混乱の長期化、消費者の生活防衛意識の高まり等の懸念材料はあるものの、生活必需品である家電商品は潜在化した一定の買い替え需要が下支えになると予想。・ＥＣ事業については、引き続き堅調に推移すると予測。・サイネージ導入等による広告宣伝のデジタル化、セミセルフレジ導入等で店舗オペレーションの効率化が進むことでお客さまとの接遇時間が拡大。・接客時間の増加によるサービスレベルの向上で高付加価値商品の構成比を押し上げ、粗利益率の改善を目指す。当期純利益(※1)増益（約6億円）・スクラップ＆ビルドも一巡しており、特別損失は例年並みの10億円程度に留まる見通し。5 / 25中期経営計画 ≪JT-2023 経営計画≫ の進捗について –12023年3月期は中期経営計画≪JT-2023 経営計画≫の最終年度うちｲﾝﾀｰﾈｯﾄ販売（百万円）売上高営業利益経常利益ＲＯＥＲＯＡＲＯＩＣ配当性向最終年度目標（2023年3月期）2022年3月期①当初計画②修正計画実績増減目標比③修正計画(今回公表）435,000450,000420,000409,508△10,49270,00011,50011,50080,00016,50016,50080,00010,00010,0007.0%以上9.0%以上7.0%以上5.5%以上7.0%以上5.0%以上5.5%以上7.0%以上5.0%以上30.0%程度30.0%程度30.0%程度75,8908,8849,70145.4%6.6%4.4%4.2%31.4%△4,110△1,116△299+0.4%△0.4%△0.6%△0.8%+1.4%97.5%94.9%88.8%97.0%+100.9%+94.3%+88.0%+84.0%+104.7%自己資本比率45.0%以上45.0%以上45.0%以上※ ①当初計画：2020年8月7日公表 ②修正計画：2021年5月7日公表 ③修正計画：2022年5月6日公表6 / 25中期経営計画 ≪JT-2023 経営計画≫ の進捗について –26,000（単位：億円）5,0001.8%2.1%2.1%4,0003,723 3,757 3,743 2.5%2.7%3,917 4,038 2.2%4,156 3.7%4,491 営業利益率3.0%2.4%売上高2.0%4,200 2.2%4,095 3,0002,0001,0000JT-2023経営計画1.0%0.0%-1.0%-2.0%-3.0%-4.0%うちＥＣ売上高574 545 571 717 758 800 15/3実績16/3実績17/3実績18/3実績19/3実績20/3実績21/3実績22/3実績23/3計画中期経営計画期間7 / 25中期経営計画 ≪JT-2023 経営計画≫ の進捗について –3キャッシュ・フローの推移280.0（億円）258.4165.8152.2130.253.77.545.314.4230.0180.0130.080.030.0△20.0△70.0△120.0△170.059.021.718.7△36.0△14.9△59.0△62.3△63.2△61.2△61.3△104.1△104.3△95.7△81.3△77.6△144.3営業ＣＦ投資ＣＦ財務CF 15/316/317/318/319/320/321/322/38 / 25中期経営計画 ≪JT-2023 経営計画≫ の進捗について –4設備投資・減価償却費の推移百万円11,767 9,888 9,389 8,120 8,488 7,283 6,000 5,654 4,665 4,931 4,659 4,506 4,483 4,864 5,087 5,330 5,523 12,000 10,000 8,000 4,000 2,000 0 15/316/317/318/319/320/321/322/3設備投資額 減価償却費9 / 25中期経営計画 ≪JT-2023 経営計画≫ の進捗について –5出店・閉店・期末店舗数の推移222+12225227+10+8232232234+14+15+12230店215218220店+6+8210店200店△5190店180店△25△7△7△6△9△10△1515/316/317/318/319/320/321/322/3出店閉店期末店舗数店舗数+25+15+5△5△15△2510 / 25中期経営計画 ≪JT-2023 経営計画≫ の進捗について –6配当金・配当性向の推移（円）23.9%19.2%323216.3%3219.9%425020.9%80706050403020100757535.0%31.4%30.0%24.6%5022.6%25.0%20.0%15.0%10.0%5.0%0.0%15/316/317/318/319/320/321/322/3配当金配当性向11 / 25中期経営計画 ≪JT-2023 経営計画≫ の進捗について –7経営指標10.0%9.0%8.0%7.0%6.0%5.0%3.0%4.0%3.7%5.2%3.6%15/36.3%4.4%4.0%16/37.1%7.1%5.2%5.0%4.4%4.1%7.6%5.6%5.1%6.2%4.4%4.3%9.4%8.1%8.0%6.6%4.4%4.2%17/318/319/320/321/322/3ＲＯＥ(自己資本当期純利益率)ＲＯＡ(総資本経常利益率)ＲＯＩＣ(投下資本利益率)(※)※ＲＯＩＣ（投下資本利益率）：（営業利益×0.65）÷（有利子負債＋自己資本）。実効税率は35％と仮定12 / 25中期経営計画 ≪JT-2023 経営計画≫ の進捗について –8財政状況億円1,0000.74 0.74 668 707 860 891 0.63 758 808 0.56 527 0.49 471 0.50 448 538 560 514 9008007006005004003002001000993 986 0.38 400 0.27 351 倍0.80.70.60.50.40.30.20.1015/316/317/318/319/320/321/322/3※ ネットD/Eレシオ：（有利子負債－現預金）÷（自己資本）純資産有利子負債ネットD/Eレシオ（※）13 / 25中期経営計画 ≪JT-2023 経営計画≫ の進捗について –92022年3月期 出店・閉店の実績出店 年月 都道府県業態店名2021年 4月 愛知県Joshin 岡崎イオンモール店7月 石川県Joshin 白山イオンモール店11月 大阪府Joshin セブンパーク天美店千葉県兵庫県Joshin セブンパークアリオ柏店Joshin 宝塚店12月 新潟県Joshin(新)新発田店2022年 3月 大阪府Joshin(新)高石店大阪府BOOKOFF 香里園店閉店 年月 都道府県業態店名2021年 6月 石川県Joshin 野々市店10月 東京都Joshin 板橋前野店11月 新潟県Joshin 新発田店2022年 2月 大阪府BOOKOFF 江坂駅前店大阪府Joshin 高石店※ 新発田店と高石店は実質移転2021年11月にオープンした宝塚店2022年3月にオープンした高石店14 / 25中期経営計画 ≪JT-2023 経営計画≫ の進捗について –102店3店ＥＣ事業2022年3月期 期末店舗数地区都道府県Joshin直営店 ＦＣ店BOOKOFFTSUTAYA5店1店2店2店関西地区 大阪府京都府兵庫県滋賀県奈良県和歌山県四国地区 徳島県東海地区 愛知県岐阜県三重県静岡県関東地区 東京都北信越地区神奈川県埼玉県千葉県富山県石川県福井県新潟県長野県54店12店38店12店12店8店0店16店6店9店1店3店2店7店5店8店3店2店9店1店208店合計5店6店4店本・CD・DVD・ゲーム・アパレル・ホビーなど、様々なリユース品の買取・販売を行う複合リユースショップ「BOOK OFF」にフランチャイジー加盟しています。新刊書籍・文具・雑貨の販売や、映画・音楽・コミックのレンタルなどを通じ、生活提案を行うエンターテイメントショップ「TSUTAYA」にフランチャイジー加盟しています。15 / 25中期経営計画 ≪JT-2023 経営計画≫ の進捗について –11新物流プロジェクト関西茨木物流センターは、物流一元化に向け段階的に移行を進め、ＴＣ(※1)・ＤＣ(※2)については、2022年2月に移管が完了。ＥＣ(※3)向けTC・DCは2022年4月にテスト稼働を開始。本格稼働に向けて準備中。●茨木物流センターのスペック・保有アイテム数 ： 稼働前対比＋２０％ ＵＰ・ＥＣ出荷能力 ： 稼働前対比＋１００％ ＵＰ・総在庫金額・輸送車輛・延べ床面積・地上５階建て免震構造： 稼働前対比 １０％ 削減： 稼働前対比 １０％ 削減： 約１１．６万㎡●関西茨木物流センター内に併設するカフェテリア※1 ＴＣ：Transfer Center（通過型物流センター）の略称。※2 ＤＣ：Distribution Center（在庫型物流センター）の略称。※3 ＥＣ：Electoronic Commerceの略称で一般的には、「ネット通販」・「ネットショッピング」などと呼ばれています。16 / 25サステナビリティ経営の推進① -インフラ戦略 気候変動への取り組み-ＣＯ２の排出抑制に取り組んでいます具 体 的 な 施 策2022年3月現在で、249事業所の内、123事業所（総事業所の49.4％、自社契約事業所79.9％）において、使用する電力を100%再生可能エネルギー（CO2フリー電源）に変更。当社事業所における年換算CO2削減量は、2013年度の総排出量の67.6%となり、政府が掲げる「2030年までにCO2排出量を2013年度比で46%削減する」という目標を2021年度に達成！当社は、「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)」提言及び経済産業省が公表した「GX（グリーントランスフォーメーション）リーグ基本構想」に賛同しています。17 / 25サステナビリティ経営の推進② -インフラ戦略 気候変動への取り組み-地球にやさしい太陽光発電システムを積極的に導入しています太陽光発電システム導入店舗：高石店、新発田店、彦根店、六地蔵店、茨木店、西宮店 他※2022年3月末時点。プロモーション用のパネルを設置している店舗は除外しています。災害時のBCP対応として太陽光連動型リチウムイオン蓄電池（12Kwh）の設置を行い、停電時バックアップ電源として活用しています。高石店、彦根店、六地蔵店他(全１０事業所）。（全４５事業所）18 / 25サステナビリティ経営の推進③ -コーポレートガバナンスの強化-１．取締役会の多様性の確保２．サステナビリティ委員会の新設・社外取締役を4名(＋1名)に増員・スキルマトリクスを策定・公表・執行役員制度改正（委任型執行役員制度へ移行）・経営会議とＣＳＲ委員会を統合し、サステナビリティ委員会を新設。財務・非財務に関する重要プロジェクトの進捗を管理。３．改訂コーポレートガバナンス・コードへの・エクスプレイン項目は「【補充原則２－４① 】中核人材の登用等に対応おける多様性の確保】」の１項目。取締役の独立性と女性比率サステナビリティ推進体制10人9人8人7人6人5人4人3人2人1人0人11.1%1人44.4%44.4%33.3%33.3%取締役会執行役員会社長執行役員　　22.2%22.2%22.2%22.2%11.1%11.1%4人4人2人2人3人3人1人1人2人16/317/318/319/320/321/322/3社外取締役取締役の独立性比率社内取締役女性比率女性取締役サステナビリティ委員会内部統制部会部会コンプライアンス開発プロジェクトサポートビジネスプロジェクト新物流センター強化プロジェクトサービスインフラプロジェクトサステナビリティ気候変動プロジェクト各事業部門・管理部門（グループ会社含む）50.0%40.0%30.0%20.0%10.0%0.0%19 / 25サステナビリティ経営の推進④ -人財戦略 従業員エンゲージメント-環境の変化に応じた人財の確保ダイバーシティ＆インクルージョンワークライフバランス人権尊重・2021年10月 ＥＣ事業の拡大に伴う人員確保に社内公募を実施・2022年 1月 将来のビジネスモデル変革を見据え「サポートビジネス開発プロジェクト」を発足・事業所内のフリーアドレス化・セミセルフレジの導入・デジタルサイネージの導入・2021年11月「ダイバーシティ推進室」の設置・2022年 3月 24時間365日運営の労使共同「介護相談窓口」の設置・2022年 3月 健康経営優良法人2022（大規模法人部門）認定・2022年 4月「ダイバーシティカウンシル」の設置「イクメン休暇（特別有給休暇）※1」制度の拡大※1 育児・介護休業法の改正で新設される「産後パパ育休」と「イクメン休暇」を制度的に統合し、有給のイクメン休暇日数を28日間に拡大20 / 25トピックス2022年ジョーシンＣＭキャラクターはNMB48の【渋谷凪咲（しぶやなぎさ）さん、小嶋花梨（こじまかりん）さん】の2人に加え、最後の1枠は「NAMBATTLE２～J～」で勝利した川上千尋（かわかみちひろ）さんの3人です。2022年ジョーシンＣＭキャラクター新たなメンバーを迎え、2022年もNMB48が当社CMおよび店頭を華やかに彩ります。今後の彼女たちの活躍に是非ご期待下さい。21 / 25トピックス2021年 オリコン顧客満足度®調査 戸建てリフォーム 第1位 受賞弊社リフォーム事業である「ジョーシンまごころリフォーム」が、株式会社oricon ME（本社:東京都港区 代表取締役社長:小池恒）が発表した「２０２１年 オリコン顧客満足度Ⓡ調査」において、戸建てリフォームランキング第1位という名誉ある賞を受賞いたしました。弊社はリフォーム事業に携わって７年ですが、創業７３年間培った「まごころサービスのジョーシン」をリフォーム事業でも実践できているとご評価いただきました。コロナ禍により経済活動は大きく変わりましたが、これからもお客さま目線に立ったリフォームをまごころ込めてご提案し続けて参ります。オリコン顧客満足度®とはオリコンは、音楽ランキングを通じて、目に見えない「人気」という指標を目に見えるかたちで提供してきました。そのグループ事業として、2006年より、さまざまな業種・業態のサービスの満足度を可視化する「顧客満足度（CS）調査」を開始しました。第三者機関として実際にサービスを利用したことのあるユーザーのみを対象とした大規模アンケート調査を実施し、現在までに185のランキング、延べ291万人が回答した“本当に 満足するサービス”を公開しています。※2021年 オリコン顧客満足度Ⓡ調査戸建てリフォーム総合ランキングhttps://life.oricon.co.jp/rank_reform/kodate/22 / 25トピックスジョーシン「バーチャルリフォーム店舗」全館オープン長引くコロナ禍に於いて「３密」や「接触」を避けた生活が日常となる中、リフォーム事業を推進すべくバーチャル店舗を開設いたしました。■バーチャル店舗の主な特長・ 店頭では実現できないジョーシンリフォームカタログ掲載商品（※1）を全て展示し、動画などで商品の詳細をご確認いただけるほか、カラーシミュレーション（※2）も自由自在です。・ AR機能（※3）で、お選びいただいた商品のご自宅への設置イメージをご確認いただけます。※1 ビルトインガスコンロ、キッチン、バス、トイレ、洗面台の全てを展示しています。※2 キッチン、バス、洗面台、トイレ内装、脱衣所内装に対応しています。※3 ビルトインガスコンロ、キッチン、洗面台に対応しています。なお、スマートフォン・タブレットなどの対応機種が必要です。23 / 25トピックスJoshin webが『楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー2021』総合グランプリ2年連続受賞！弊社ECサイト「Joshin web 家電とPCの大型専門店」が、楽天グループ株式会社が発表した『楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー2021』において、『楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー2020』に続き2年連続総合グランプリを受賞いたしました。『楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー』とは、楽天市場 55,000ショップ以上の中から、お客様による投票数・売上・売上の成長率・注文件数・お客様対応などから、年間のベストショップが選ばれる表彰制度です。『楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー2021』Joshin webは総合グランプリ2年連続の栄誉にあずかりました。受賞歴■総合グランプリ『楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー2016』『楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー2020』『楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー2021』2年連続 3回目受賞■生活家電ジャンル大賞『楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー2020』『楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー2021』2年連続受賞24 / 25見通しに関する注意事項① 本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する内容は、本資料作成時点における当社の判断に基づくものであり、記載された将来の計画数値、施策の実現を確約したり、保証するものではありません。② 本資料には監査を受けていない概算値を含むため、数値が変更になる可能性があります。― お問い合わせ ―上新電機株式会社 経営企画部本社所在地：大阪市浪速区日本橋西一丁目６番５号TEL: 06-6631-1122 FAX：06-6644-3626URL：https://www.joshin.co.jp/E-mail: keieikikaku@joshin.co.jp25 / 25