開示日時:2022/04/06 17:00:00
損益
決算期 | 売上高 | 営業益 | 経常益 | EPS |
2018.03 | 592,166 | -87,716 | -85,533 | -547.48 |
2019.03 | 671,758 | -271,939 | -276,152 | 37.35 |
2020.03 | 775,565 | -329,480 | -328,838 | 644.81 |
2021.03 | 721,187 | -253,603 | -230,599 | -601.3 |
※金額の単位は[万円]
株価
前日終値 | 50日平均 | 200日平均 | 実績PER | 予想PER |
469.0 | 482.74 | 517.065 | – | – |
※金額の単位は[円]
キャッシュフロー
決算期 | フリーCF | 営業CF |
2018.03 | -642,978 | -1,357 |
2019.03 | -182,376 | 114,623 |
2020.03 | -277,767 | -204,090 |
2021.03 | -231,515 | -184,613 |
※金額の単位は[万円]
▼テキスト箇所の抽出
2022 年4月6日 会 社 名 東 京 ボ ー ド 工 業 株 式 会 社 代 表 者 名 代表取締役社長 井 上 弘 之 (コード:7815 東証スタンダード) 問 合 せ 先 取 締 役 尾 股 拓 彦 ( TEL: 03− 3522− 4138) 各 位 業績予想及び配当予想の修正に関するお知らせ 当社は、2021 年5月 12 日に公表いたしました「2021 年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」において未定としておりました 2022 年3月期の業績予想及び配当予想を下記のとおりといたしましたのでお知らせいたします。 記 ●業績予想の修正について 2022 年3月期通期連結業績予想数値の修正(2021 年4月1日〜2022 年3月 31 日) 売上高 営業利益 経常利益 1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益 百万円 未定 百万円 未定 7,448 − − 百万円 未定 △1,256 百万円 未定 △1,355 円 銭 未定 △1,231 △476.25 − − − − − − 7,211 △2,536 △2,310 △1,558 △601.30 前回発表予想(A) 今回修正予想(B) 増減額(B−A) 増減率(%) (ご参考)前期実績 (2021 年3月期) 修正の理由 2022 年 3 月期の連結業績予想につきましては、新型コロナウイルスの感染拡大の影響等により、適正かつ合理的な業績予想の算定を行うことが困難なため、業績予想を未定としておりましたが、現時点において入手可能な情報や予測等に基づき算定いたしましたので、上記のとおりに公表いたします。 新築住宅着工数は回復の兆しはありますが新型コロナウイルス感染症蔓延前と比較し依 然低調に推移する業界環境の中、当社グループでは、取引先への営業活動に一部制約はありましたが、長尺構造用パネル用パーティクルボード(壁武者)の売上増を目指すべく営業を展開するとともに、製造経費の削減による企業体質改善に努めてまいりました。その結果、売上高及び利益は前年を上回る見込みであります。しかし、赤字からの脱出までには至りませんでした。 今後につきましては、原材料価格高騰にも対応すべく、各種改善活動を行うとこにより工場の稼働率向上を図り、取引先へは適正販売価格への交渉を行うとともに、当社グループの強みでもあります環境への取り組みを理解していただく営業を展開することにより、早期黒字化を目指してまいります。 ●配当予想の修正について 年間配当金 第 1 四半期 第 2 四半期 第 3 四半期 期末 合計 円 銭 円 銭 円 銭 − − − − − − 0.00 0.00 − − − − 円 銭 未定 0.00 0.00 円 銭 未定 0.00 0.00 前回予想 (2021 年5月 12 日)発表 今回修正予想 当期実績 前期実績 (2021 年3月期) 修正理由 当社は、経営成績及び財務状態を勘案し、内部留保を踏まえつつ株主の皆様への適切な利益還元を行うことを基本方針としております。 しかしながら、当期の業績の動向や今後の財政状況などに鑑みて、これまで未定としておりました 2022 年3月 31 日を基準日とする期末配当につきまして、誠に遺憾ながら無配とさせていただきます。 株主の皆様には深くお詫び申しあげますとともに、可能な限り早期に復配できるよう努めてまいりますので、引き続きご支援を賜りますようお願い申しあげます。 (注)本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社としてお約束する趣旨のものではありません。また、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。 以 上